ソニーが有料オンラインサービス「PlayStation Network」を始めたのは2006年11月11日。その日から毎日100円ずつ積み立て投資をしていたら、いまの評価額は86万円になっています(2020年5月29日終値ベース)。
最高で99万円に到達!
テレビやカメラ、ゲーム機などを製造する 「 ソニー 」は日本を代表する企業の1つです。そのソニーをPlayStation Network(PSN)が始まった時からつみたてていたら、最高で99万円に達していました。
ゲーム事業の収益を支えるPSN
PSNは、プレイステーションでオンラインゲームを楽しむために必要なオンラインサービスです(月額850円)。いまや多くのゲームでオンライン対戦が前提となっていることや、ネットでのソフト購入に馴染みのあるユーザーにとって加入しやすいサービスとなっています。
また、月間アクティブユーザーは1億人を突破(2019年12月時点)しており、そこからの収入がゲーム事業を支えている状況です。
①エレクトロニクスの不振
そんなソニーですが、サービス開始当初はリーマン・ショックや東日本大震災、タイの洪水などにより、エレクトロニクス事業(テレビやカメラなど)の不振が続きました。その影響で株価も右肩下がりとなっていました。
そんな中、2012年に社長に就任した平井一夫氏によって、構造改革が行われたのです。
②「選択と集中」の構造改革へ
改革では、徹底的な利益率の改善と大幅な人員削減を含むコストカットが行われました。
2015年2月には新しい中期経営計画が策定されました。収益性を重視した戦略に舵を切り、ゲーム事業や映画事業などを成長分野と位置付け、業績は回復。株価も高値を更新する強い動きとなりました。
もともと製品開発力には定評のあったソニー。構造改革を経てスリム化した経営が数年かけて花を開いた事例と言えるのではないでしょうか。6月12日(金)には次世代となるプレイステーション5の詳細が発表されます。これからのソニーの活躍にも期待したいですね。