マーケットの「温度感」がわかる連載「カエル先生のマーケットハイライト」。世界的な新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、株価は急落する日が散見されます。「株価はだいぶ割安なのでは?」「株はいつ買えばいいの?」そんな疑問にカエル先生がお答えいたします。
2月は新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて、株価は急落。PBRで見た日経平均は割安にも見えるけれど、これから企業やアナリストが業績予想を下方修正すれば決して割安とは言えない状況に。いつが底になるかわからない今だからこそ、ドル・コスト平均法でコツコツ買うのがいいかもしれません。
2月は記録的な株価急落
2月28日の日経平均株価は2万1142円となり、前月末比円2062円安でした。
月前半は米国の主要株価指数が最高値を更新したことなどから、日本株も底堅い動きとなっていました。しかし、2月17日に米アップル社が売上高の未達を発表したことや、韓国やイタリアなどで新型コロナウイルスの広がりが確認されたことを受けて株価は急落。日経平均は1000円超の下げ幅となる日もありました。
マーケットが危惧する世界的な景気減速
連日の株価下落を受けて、日経平均株価のPBRは1.025倍と節目である1倍の水準に接近しました。一般的に、1株あたり純資産(BPS)は企業の解散価値ともいわれています。つまりPBRが1倍を割れてしまう状態は、企業が保有する純資産に対して、株価のほうが割安になっていることを意味します。
(もしくは、時価総額÷純資産)
過去のPBRの推移をみると、1倍を割れたのは2008年以降3つの局面がありました。今回もその時に匹敵するような投資家のリスク回避姿勢が読み取れます。
今後世界的な感染が収束していけば良いのですが、さらに感染地域が拡大したり、企業活動が止まってしまえば、現状が必ずしも割安とは言い切れません。今後の感染の広がり具合はもちろん、企業やアナリストがどの程度業績予想を下方修正するかに今後は注目が集まるものと考えられます。
こういう時こそドル・コスト平均法でコツコツ買い!?
資金を一度に投入せず、毎週や毎月など定期的に同じ金額だけ買っていく「ドル・コスト平均法」。必ず儲けられるという万能な投資法ではありませんが、こうした株価下落局面で活用したいテクニックの1つです。
例えば、リーマン・ショックが始まった週から毎週1万円ずつ日経平均株価に投資をしていたら、598万円の投資額に対して、2020年2月末には946万円に達していました。株価が低い時に買い貯めた分が、数年後の株価上昇で花開いた様子がうかがえます。いつが株価の底打ちとなるかわからない今だからこそ、ドル・コスト平均法を実践してみてはいかがでしょうか。
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